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がん診療

がん診療への取り組み

はじめに

現在わが国では、2人に1人ががんに罹り、3人に1人ががんで死亡しています。また新潟県のがん死亡率は全国平均を大きく上回り、平成18年の統計ではワースト11位となっております。このような状況に鑑み、当院は平成20年8月より新たに放射線治療を開始するなど、がん診療への取り組みを強化しております。

院内のがん診療体制としては、日本がん治療認定医機構の認定するがん治療専門医(暫定教育医を含む)を中心に、化学療法の質と安全性の向上を目的とした化学療法委員会並びにがん治療に伴う身体的・精神的苦痛の改善を目的とした緩和ケア委員会を組織しています。また外来化学療法室、アスベスト疾患センター、内視鏡診療センターセカンドオピニオン外来相談支援室等を設置し、これらの組織と各診療科との有機的な連携により、総合的ながん診療体制を構築しております。また地域医療連携室を介して、登録医を中心とした地域の医療機関とも密接に連携し、地域完結型のがん診療体制の構築を目指しております。以下に、当院のがん診療への取り組みの概要を紹介させていただきます。

緩和ケアへの取り組み

当院では平成18年9月以来、緩和ケアチーム(医師、看護師、薬剤師、作業療法士、栄養士、社会福祉士)を編成して、治療の初期段階からの緩和ケアに取り組んでいます。緩和ケアチームは、毎週1回定期的に緩和ケア委員会を開催し、主治医から依頼された症例の緩和ケア計画を立案するとともに、各緩和ケアチームの担当している症例の問題点を協議し、緩和ケアの効果的な提供のあり方について検討しています。

外来化学療法への取り組み

当院は、通院で化学療法を受けられる患者さんが、「より快適に、より安全に、そして安心して治療を受けられる空間」として、平成17年1月に外来化学療法室を開設いたしました。
がん治療専門医を中心に、内科、外科、呼吸器外科の医師と専任の看護師2名、薬剤師1名がチームを組んで治療に当たっています。

抗がん剤を使用したがん薬物療法は日々新しい治療法が報告されており、がんの治療法は常に変化しています。そのため当院では、治療効果の高い最新の治療法を提供できるように、化学療法委員会が最新の治療法に関する臨床データを収集し、エビデンスに基づいて客観的に評価したうえで、承認した治療法のみを行っています。

放射線治療への取り組み

当院は平成20年9月より、高エネルギー放射線治療装置(リニアック)が稼働しております。リニアック装置は米国Varian社製CLINAC-21EXで、60対120枚の多分割コリメータを有し、アイソセンターにおけるリーフ巾は中心40対が5mm、外側各1cmずつが1cmであるため、高い精度で不整形照射野を形成できます。リニアックの他に、治療計画専用のマルチスライスCT(米国GE社製、4列)、三次元治療計画装置(CMS社製、XiO)等を備え、スタッフとして放射線治療専任の放射線科専門医(常勤)、放射線治療品質管理士の資格を有する放射線治療専門技師等が診療に従事しております。標準放射線治療の他に、三次元原体照射法(3D-CRT法)、定位照射法(体幹部)にも対応しております。

上記のリニアックによる外部照射の他に、アイソトープ(ストロンチウム89)による内用放射線治療も平成20年9月より可能となりました。多発性骨転移による疼痛緩和療法として用いられます。

『アスベスト疾患センター』のご案内

当院はじん肺等の職業性肺疾患に関する長年の実績に基づき、平成17年9月1日付けで厚生労働省により「アスベスト疾患センター」に指定されました。アスベストによる肺がん並びに中皮腫の診断・治療・臨床研究に取り組むとともに、勤労者とその家族のみならず一般住民からのアスベスト医療相談やアスベスト検診に対応しております。詳細は医事課医事係(電話:025-543-3123、内線1233)へお問い合わせください。

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『セカンドオピニオン外来』のご案内

近年、がん罹患者の増加並びに医療を取り巻く環境の急激な変化により、がんに関するセカンドオピニオンを求める患者さんが次第に増加しております。そのために、外来受診中にセカンドオピニオンを求める方に十分な時間をかけてお話しすることが難しくなっているだけでなく、他の一般外来の患者さんをお待たせする時間が長くなり、ご迷惑をおかけしております。
そこで当院では、がん治療専門医による『セカンドオピニオン外来』を開設し、運用する運びとなりました。このご案内をよくお読みになり、趣旨を十分にご理解のうえ、お申し込みください。

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『相談支援室』のご案内

当院では、患者さん及びその家族の方々のがんに対する不安や疑問に対応するための相談窓口として、相談支援室(内線1270)を設置し、電話やファックス、面接による相談に対応しています。副院長が室長を兼務し、専任職員として医療ソーシャルワーカー(MSW)2名、その他看護師並びに事務職員を配置しております。

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当院で使用している各学会等の診療ガイドライン

肺がん・縦隔腫瘍
肺がん診療ガイドライン(日本肺癌学会)
胃がん・胃腫瘍
胃がん診療ガイドライン(日本胃癌学会)
大腸がん・大腸腫瘍
大腸癌診療ガイドライン(大腸癌研究会)
肝がん・肝臓腫瘍
肝癌診療ガイドライン(科学的根拠に基づく肝癌診療ガイドライン作成に関する研究班)
乳がん・乳腺腫瘍
乳癌診療ガイドライン(日本乳癌学会)
食道がん
食道癌診断・治療ガイドライン(日本食道学会)
膵がん・膵腫瘍
膵癌診療ガイドライン(日本膵臓学会)
前立腺がん
前立腺癌診療ガイドライン(日本泌尿器科学会)
腎がん
腎癌診療ガイドライン(日本泌尿器科学会)

患者図書室について

がん医療に関する情報提供を適切に行うために、平成20年6月より外来の一角に患者図書室を設置いたしました。
患者図書室には、がん医療に関する一般書、闘病記、パンフレットなどを揃えて、患者さん及びその家族の方々の閲覧に供する他、インターネット検索も可能なIT機器の整備も予定しております。

がん登録への取り組み

平成19年度に「院内がん登録検討委員会」を立ち上げ、平成20年より院内がん登録を開始して国立がんセンターにデータ提出しております。また、法制化に伴い、平成28年1月1日から全国がん登録を行っております。

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がん診療に関連する各種指定等

日本がん治療認定医機構による認定研修施設の認定

当院は平成19年11月1日、日本がん治療認定医機構より認定研修施設として認定されました(認定番号:第20315号)。この認定は、当院ががん治療認定医として不可欠な知識、技術、臨床的判断、心構えを習得するための施設として適合していることを証明するものです。

厚生労働省によるがん診療連携拠点病院の指定

当院は平成20年2月8日付けで、厚生労働大臣により「地域がん診療連携拠点病院」に指定されました(指定番号:厚生労働省発健第0208001号)。

【がん診療連携拠点病院とは】

わが国のがん対策は、平成16年度から開始された「第3次対がん10か年総合戦略」に基づいて、全国どこでも質の高いがん医療を受けられるよう、がん医療の「均てん化」を図ることを戦略目標としております。この目標の実現に向けて、地域のがん診療の連携の拠点となる病院を「がん診療連携拠点病院」として、都道府県の推薦に基づき厚生労働大臣が指定しています。
「がん診療連携拠点病院」には、都道府県の中心的ながん診療機能を担う「都道府県がん診療連携拠点病院」(都道府県に1カ所程度)と「地域がん診療連携拠点病院」(二次医療圏に1カ所程度)とがあり、4年ごとに指定が更新されます。

【新潟県内のがん診療連携拠点病院は】

平成20年4月1日現在の新潟県内のがん診療連携拠点病院は、下記のとおりです。

《都道府県がん診療連携拠点病院》

  • 新潟県立がんセンター新潟病院

《地域がん診療連携拠点病院》

  • 新潟大学医歯学総合病院
  • 新潟市民病院
  • 新潟県立新発田病院
  • 長岡赤十字病院
  • 厚生連長岡中央綜合病院
  • 新潟県立中央病院
  • 新潟労災病院
【がん診療連携拠点病院の役割は】
  • 地域の医療機関と連携し、継続的に質の高い全人的ながん医療を提供できる体制を確保する。
  • 地域においてがん診療に従事している医師などに対し研修の機会を提供する。
  • 地域の医療機関並びに県民に対し、必要ながん医療に関する情報提供を行う。

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各種がんの治療実績

主な手術症例数

がんの種類 平成22年度 平成23年度 平成24年度 平成25年度  平成26年度
肺がん 21 23 33 40 13
(内訳) 開胸 0 1 0 0 1
胸腔鏡下 21 22 33 40 12
食道がん 5 5 12 9 7
(内訳) 開胸 2 1 5 4  0
胸腔鏡下  0  0 0 0 1
内視鏡下 3 4 7 5 6
胃がん 72 80 96 81 64
(内訳) 開腹 14 22 20 13 12
腹腔鏡下 27 27 20 18 11
内視鏡下 31 31 56 50 41
肝がん 39 20 25 21 25
(内訳) 開腹 8 7 6 3 1
TAE・TACE 29 13 14 16 23
RFA 2 0 5 2  1
大腸がん 65 85 128 107 68
(内訳) 開腹 22 36 24 9  19
腹腔鏡下 15 20 25 32  15
内視鏡下 28 29 79 66 34
乳がん 13 6 16 14 11
口腔内がん 5 2 10 8 2
頭蓋内腫瘍 7 6 11 9 4
皮膚がん 3 3 5 4 2
腎がん 4 5 9 7 1
膀胱がん 36 38 41 57  44
(内訳) 開腹 7 2 6 5  7
経尿道的 29 36 35 52 37
前立腺 全摘 20 21 21 22 32

TAE: 肝動脈塞栓術
TACE:肝動脈化学塞栓術
RFA: ラジオ波焼灼術

治療成績

構築中

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がん診療に従事する医師の紹介

平成28年10月1日現在

氏名 役職 卒業年 認定資格
小池 宏 院長代理、泌尿器科部長(兼) 昭和56年 日本泌尿器科学会泌尿器科専門医・指導医、
医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
柿沼 健一 副院長、脳神経外科部長(兼) 昭和58年 日本脳神経外科学会脳神経外科専門医、
日本脳卒中学会脳卒中専門医、
日本ハイパーサーミア学会認定医・指導医、
医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
岡部 聡 副院長、整形外科部長 昭和59年 日本整形外科学会整形外科専門医、
日本整形外科学会認定リウマチ医、
日本整形外科学会認定スポーツ医、
日本リウマチ学会リウマチ専門医、
日本リハビリテーション医学会認定臨床医、
日本職業災害医学会労災補償指導医、
日本医師会認定産業医、
医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
佐藤 信之 内科部長 平成12年 日本内科学会認定内科医、
日本透析医学会透析専門医・指導医、
日本腎臓学会腎臓専門医・指導医
前川 智 消化器内科部長 平成13年 日本内科学会総合内科専門医、
日本消化器病学会消化器病専門医、
日本消化器内視鏡学会消化器内視鏡専門医・指導医、
日本消化管学会胃腸科認定医・胃腸科暫定専門医・胃腸科暫定指導医、
日本肝臓学会肝臓専門医・指導医、
日本がん治療認定医機構がん治療認定医、
日本内科学会認定教育施設指導医、
医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
野村 亮介 消化器内科副部長 平成19年 日本内科学会内科認定医、
日本消化器病学会消化器病専門医、
日本消化管学会胃腸科暫定専門医、
日本がん治療認定医機構がん治療認定医、
日本内科学会認定教育施設指導医
田西 信睦 整形外科第2部長 平成5年 日本整形外科学会整形外科専門医、
日本整形外科学会認定スポーツ医、
医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
傳田 博司 整形外科第3部長 平成9年 日本整形外科学会整形外科専門医、
日本整形外科学会脊椎脊髄病認定医、
日本脊椎脊髄病学会脊椎脊髄外科指導医
菊地 廉 整形外科第4部長 平成10年 日本整形外科学会整形外科専門医、
日本整形外科学会脊椎脊髄病認定医、
日本脊椎脊髄病学会脊椎脊髄外科指導医
土谷 正彦 整形外科第5部長 平成14年 日本整形外科学会整形外科専門医、
日本手外科学会手外科専門医
花石 源太郎 整形外科第6部長 平成18年 日本整形外科学会整形外科専門医、
日本整形外科学会認定運動器リハビリテーション医
井上 隆志 整形外科第7部長 平成18年 日本整形外科学会整形外科専門医
辻村 良賢 整形外科医師 平成23年 (整形外科一般)
村田 高 リハ科部長、
スポーツ整形外科部長(兼)
平成10年 日本整形外科学会整形外科専門医、
日本整形外科学会認定リウマチ医、
日本整形外科学会認定スポーツ医、
日本整形外科学会認定運動器リハビリテーション医、
日本医師会認定産業医
佐藤 洋輔 脳神経外科第2部長 平成18年 日本脳神経外科学会脳神経外科専門医、
日本てんかん学会てんかん専門医
安藤 和弘 脳神経外科医師 平成22年 日本脳神経外科学会脳神経外科専門医
稲 晃市郎 皮膚科部長 平成16年 (皮膚科一般)
羽場 知己 泌尿器科第2部長 平成18年 日本泌尿器科学会泌尿器科専門医
中山 亮  泌尿器科医師 平成25年 (泌尿器科一般)
朝日 香織 耳鼻咽喉科医師(嘱託) 平成5年 日本耳鼻咽喉科学会耳鼻咽喉科専門医、
医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
島矢 早苗 放射線診断科部長、
健康診断部部長(兼)
放射線部部長(兼)
昭和55年 日本医学放射線学会放射線科専門医、
人間ドック健診専門医、
人間ドック認定医、
マンモグラフィ検診精度管理中央委員会マンモグラフィ読影認定医
川口 誠 病理診断科部長 昭和59年 日本病理学会病理専門医、
日本臨床細胞学会細胞診専門医・指導医
武藤 祐一 歯科口腔外科部長 昭和57年 日本口腔外科学会口腔外科専門医、
医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
松井 宏 歯科口腔外科第2部長 平成7年 日本歯科麻酔学会歯科麻酔専門医、日本障害者歯科学会認定医、医師の臨床研修に係る指導医講習会修了者
髙山 裕司 歯科口腔外科第3部長 平成16年 (歯科口腔外科一般)